75歳女性の平均余命は15.88年！90歳まで生きる確率と老後の備えを2026年最新データで徹底解説

2026年現在、75歳女性の平均余命は15.88年です。厚生労働省が2026年7月24日に公表した「令和7（2025）年簡易生命表」によると、75歳を迎えた女性は平均して約90.9歳まで生きる計算になります。加えて、生命表から算出すると、75歳の女性が90歳まで生存する確率は約57.7％です。

一方、総務省の2026年10月人口推計では、75歳以上の女性人口は約1,298万人に達しています。平均余命が延びるなか、健康寿命との違い、一人暮らしの増加、年金収入、後期高齢者医療制度、医療・介護費用など、長い老後を支える仕組みを理解しておく必要があります。

【2026年最新】75歳女性の平均余命は15.88年！90歳まで生きる確率は？

75歳女性の平均余命を調べるうえで、最も重要な資料が厚生労働省の「令和7（2025）年簡易生命表」です。2026年7月24日に公表された最新の簡易生命表であり、2026年時点の老後設計を考えるための基礎資料になります。

75歳女性の平均余命と平均的な到達年齢

2025年簡易生命表によると、75歳女性の平均余命は15.88年です。これは、75歳まで生存した女性が、その後平均して何年間生きると期待されるかを示しています。

したがって、75歳に15.88年を加えると、平均的な到達年齢は90.88歳となります。75歳を迎えた女性にとって、90歳以降の生活も現実的な老後設計の対象です。

同じ生命表で女性の平均寿命は87.33歳となっています。前年の87.13歳から0.20年延びました。また、75歳女性の平均余命も前年の15.75年から15.88年へと0.13年延びています。

ここで注意したいのは、平均寿命87.33歳と平均余命15.88年は、対象となる年齢が異なることです。平均寿命は0歳時点の平均余命であり、すでに75歳まで生存している女性の今後の見通しには、75歳時点の平均余命を使います。

75歳女性が90歳まで生きる確率は約57.7％

90歳まで生きる確率についても、生命表から計算できます。

2025年簡易生命表の女性の生存数を見ると、出生時に10万人だった仮想集団は、75歳時点で8万8,149人、90歳時点で5万819人となっています。

75歳から90歳までの生存確率は、90歳時点の生存数を75歳時点の生存数で割って求めます。

50,819 ÷ 88,149 × 100 ＝ 約57.7％

つまり、生命表上では75歳女性のおよそ10人に6人が90歳に到達する計算です。

なお、女性全体の出生時点から見た90歳までの生存割合は50.8％です。これは75歳まで生存した女性を対象にした57.7％とは異なります。すでに75歳を迎えている人の確率を考える場合、75歳時点を起点とした条件付きの生存確率を見ることが適切です。

2026年の最新データで見る75歳以上の女性人口

総務省統計局が2026年10月20日に公表した人口推計によると、2026年10月1日時点の75歳以上人口は約2,169万人です。このうち女性は約1,298万人で、全体のおよそ6割を占めています。

男女別では女性の割合が高く、年齢が上がるほど女性の人口が男性を上回る傾向が見られます。平均余命の男女差が、人口構成にも反映されているためです。

この人口推計は10月1日時点の概算値です。確定値とは区別する必要がありますが、75歳以上の女性が社会保障や地域の医療・介護サービスを考えるうえで大きな存在になっていることが分かります。

【数字で比較】75歳女性の平均寿命・平均余命・健康寿命は何が違う？

老後の健康状態を考える際には、平均寿命だけでなく平均余命と健康寿命も確認する必要があります。似た言葉ですが、それぞれ測定している内容は異なります。

平均寿命と平均余命の違い

平均寿命は、0歳の人が平均して何年生きるかを示す指標です。一方、平均余命は、特定の年齢まで生存した人が、その後何年生きると期待されるかを表します。

75歳女性の平均余命が15.88年という数字は、75歳を迎えた女性全体の平均的な見通しです。個人の寿命を予測したり、90歳で亡くなることを意味したりするものではありません。

健康寿命75.45歳は75歳で健康を失うという意味ではない

厚生労働省が公表している2022年の健康寿命は、男性72.57歳、女性75.45歳です。

健康寿命とは、健康上の問題によって日常生活が制限されることなく過ごせる期間を指します。平均寿命のように単純に死亡時期を示すものではなく、健康状態と生活の自立度に着目した指標です。

ここで誤解しやすいのが、女性の健康寿命75.45歳という数字です。これは75歳女性の残りの健康な期間を示したものではありません。0歳からの健康寿命を平均的に算出した指標であり、75歳になった女性が今後何年間健康に生活できるかを直接表すものではないのです。

また、健康寿命は平均値です。75歳を過ぎても自立した生活を送る人もいれば、比較的若い年齢から介護や支援を必要とする人もいます。個人差を踏まえて考えることが欠かせません。

75歳女性の寿命に関係する統計データの相関関係

ここまでの公的統計を整理すると、75歳女性の老後には、寿命、人口構成、健康状態、生活環境、家計という複数の要素が関係していることが分かります。

これらの数値は、厚生労働省の「令和7年簡易生命表」、内閣府の「令和8年版高齢社会白書」、総務省統計局の人口推計および家計調査を基礎にしています。調査年や対象年齢、世帯属性がそれぞれ異なるため、同一条件の統計として単純に比較しないことが大切です。

特に、平均余命と健康寿命の違いを理解すると、老後に必要なのは生活資金だけではなく、健康を維持しながら自分らしく生活できる環境だと分かります。

【一人暮らしの実態】75歳女性の老後生活費と医療費はいくら必要？

75歳女性の老後を考えるとき、見過ごせないのが一人暮らしの問題です。長寿化に伴い、配偶者との死別や家族構成の変化などを背景に、単身で生活する高齢女性も増えています。

高齢女性の一人暮らしは今後も増加する見込み

内閣府の令和8年版高齢社会白書によると、65歳以上の一人暮らしの女性が、65歳以上女性人口に占める割合は2020年に22.1％でした。

加えて、2050年には29.3％になると推計されています。65歳以上の女性の約3人に1人が一人暮らしとなる可能性があるということです。

この統計は75歳以上だけを対象にしたものではありません。しかし、75歳女性の生活を考えるうえでも、家族との同居を前提としない住まいや支援体制の必要性を示す重要な資料です。

また、同白書では2024年時点で65歳以上の人がいる世帯が2,760万4,000世帯に達し、全世帯の50.3％を占めたと報告されています。夫婦のみの世帯と単独世帯がそれぞれ約3割を占める構成です。

2025年の家計調査から見る高齢単身世帯の生活費

総務省統計局の2025年家計調査では、65歳以上の単身無職世帯の家計収支について、次の結果が示されています。

• 実収入：月13万1,456円
• 社会保障給付：月12万212円
• 可処分所得：月11万8,465円
• 消費支出：月14万8,445円
• 非消費支出：月1万2,990円
• 可処分所得と消費支出の差：月2万9,980円の不足

注目したいのは、可処分所得が11万8,465円であるのに対して、消費支出は14万8,445円となっている点です。平均的には、毎月約3万円を貯蓄などから補う構造になっています。

支出の内訳を見ると、食料費は4万2,545円、住居費は1万1,416円、光熱・水道費は1万5,565円、保健医療費は8,388円です。

ただし、これは65歳以上の単身無職世帯全体の平均であり、75歳女性だけの数字ではありません。男女別の収入差や持ち家・賃貸の違い、年金額、地域による物価差も反映されるため、個人の生活費にそのまま当てはめることはできません。

75歳からの生活費は医療費と介護費も分けて考える

75歳以降の家計では、食費や住居費だけでなく、通院、薬代、歯科治療、介護サービスなどの費用も考える必要があります。

家計調査の保健医療費は、日常の医療関連支出を把握するための項目です。介護施設への入居費や住宅改修、介護保険サービスの自己負担など、将来発生するすべての費用を網羅しているわけではありません。

特に一人暮らしの場合、入院や通院によって買い物、食事の準備、掃除などが難しくなる可能性があります。医療費だけでなく、生活支援を受けるための費用も別枠で想定しておくことが現実的です。

毎月の支出を確認するときは、通常の生活費、医療費、介護費、緊急時の予備費を分けて計算すると、必要な資金が見えやすくなります。

【年金と医療保険】75歳からの年金受給額と後期高齢者医療制度の仕組み

75歳になると、医療保険制度が変わります。また、年金についても、受給額や繰下げ制度の仕組みを正しく理解が必要です。

75歳からの年金受給額に一律の基準はない

老齢基礎年金や老齢厚生年金は、原則として65歳から受給できます。ただし、実際の受給額は加入期間、保険料納付状況、厚生年金の加入歴などによって異なります。

そのため、75歳女性だから月額いくら受け取れるという一律の金額はありません。

日本年金機構によると、年金を繰り下げて受給する場合、通常は65歳から1か月遅らせるごとに0.7％ずつ増額されます。現在の制度では、対象者は75歳まで繰り下げることで最大84％の増額を受けられます。

ただし、ここには重要な例外があります。

2026年に75歳を迎えている人は、原則として昭和27年（1952年）4月1日以前の生まれに該当します。この世代は繰下げ受給の上限が70歳であり、増額率は最大42％です。

つまり、75歳まで繰り下げれば84％増えるという説明を、2026年時点の75歳女性全員に当てはめることはできません。84％の増額は、制度改正の対象となる後の世代に適用される仕組みです。

年金額を確認するときは、ねんきん定期便やねんきんネットを利用し、老齢基礎年金と老齢厚生年金のそれぞれの受給見込額を確認することが基本です。繰下げ請求の可否や過去分の扱いについては、日本年金機構や年金事務所で個別に確認する必要があります。

後期高齢者医療制度は75歳の誕生日から対象になる

後期高齢者医療制度は、原則として75歳以上の人が加入する公的医療保険制度です。75歳の誕生日当日から対象となり、それまで加入していた国民健康保険や会社の健康保険などから移行します。

制度の運営主体は都道府県単位の後期高齢者医療広域連合です。保険料は個人ごとに計算され、基本的には次の2つで構成されています。

• 均等割額：加入者が均等に負担する部分。
• 所得割額：前年の所得に応じて負担する部分。

2026年度からは、医療分とは別に子ども・子育て支援金分の保険料も設定されています。

2026年度の医療費自己負担割合は所得によって異なる

75歳以上の医療費の窓口負担割合は、全員が同じではありません。厚生労働省の制度説明では、原則として次の3区分に分かれています。

• 1割負担：一般所得者等。
• 2割負担：一定以上の所得がある人。
• 3割負担：現役並み所得者。

2割負担に該当するかどうかは、課税所得や年金収入とその他の所得金額などを基に判定されます。年齢だけで決まるわけではありません。

また、2026年度の後期高齢者医療制度の保険料について、厚生労働省がまとめた全国平均は、医療分で月額7,989円です。子ども・子育て支援金分は別途、全国平均で月額194円とされています。

これらは全国平均であり、実際の保険料は住んでいる都道府県の広域連合や所得状況によって異なります。低所得世帯には均等割の軽減措置も設けられています。

高額療養費制度も2026年8月から見直し

医療費の負担が大きくなった場合には、高額療養費制度を利用できる可能性があります。これは、医療機関や薬局の窓口で支払った自己負担額が、年齢や所得に応じた上限額を超えた場合、超過分が支給される制度です。

厚生労働省によると、2026年8月から制度の見直しが行われ、新たに年間上限が設けられました。また、2027年8月からは所得区分の細分化も予定されています。

長期間にわたって治療を続ける人にとっては、月ごとの上限だけでなく年間上限も確認することが大切です。実際の適用額は所得区分によって異なるため、加入している後期高齢者医療広域連合に確認しましょう。

【75歳女性の健康状態】健康寿命を延ばす生活習慣と老後の備え

平均余命が約16年ある75歳女性にとって、長く生きることと同じくらい重要なのが、日常生活の自立を維持することです。

健康状態には個人差がありますが、体力、栄養、口腔機能、社会とのつながりなど、複数の要素が生活の質に関係します。

筋力と歩行能力を維持する

75歳を過ぎると、筋力やバランス能力の低下が転倒や骨折につながる場合があります。転倒による骨折は、その後の活動範囲を狭め、介護が必要になるきっかけにもなります。

無理のない範囲で歩く習慣を続けるほか、椅子からの立ち座りなど、自分の体力に合わせた筋力運動を取り入れることが役立ちます。

内閣府の令和8年版高齢社会白書では、75～79歳を含む高齢者の新体力テストについて、2005年度と比較して男女とも合計点が向上したことが示されています。高齢期でも体力を維持・向上させる余地があることを示すデータです。

食事と口腔ケアを見直す

高齢期は食事量が減ったり、噛む力や飲み込む力が低下したりすることがあります。こうした変化は、低栄養や筋肉量の減少につながる可能性があります。

肉、魚、卵、大豆製品などのたんぱく質を含む食品を取り入れ、主食・主菜・副菜を組み合わせた食生活を意識することが大切です。

また、歯や入れ歯の状態を定期的に確認し、口腔機能を保つことも欠かせません。食べにくさや体重減少が続く場合は、歯科医師や医師、管理栄養士に相談する方法があります。

持病の管理と定期的な健康チェック

高血圧、糖尿病、脂質異常症などの慢性疾患がある場合、自己判断で服薬を中止せず、医師の指示に従って治療を継続が必要です。

薬を複数服用している場合には、薬の種類や飲み合わせを医師・薬剤師に確認すると安心です。視力や聴力の変化も生活の安全性に影響するため、必要に応じて検査を受けましょう。

一人暮らしでは人とのつながりも健康を支える

健康状態は身体的な要素だけで決まるものではありません。外出する機会、友人や近隣住民との交流、趣味や地域活動への参加なども、生活の自立を支える要素になります。

一人暮らしの場合は、緊急時に連絡できる相手を決めておくことや、自治体の見守りサービス、地域包括支援センターの相談窓口を把握しておくことも有効です。

75歳からの生活では、すべてを自分一人で抱え込最初に、必要なときに支援を受けられる環境を整えておくことが、長い老後を安定して過ごすための土台になります。

【プロの結論】75歳女性が90歳以降も安心して暮らすために確認したい5つのこと

75歳女性の平均余命15.88年という数字は、老後がすでに終盤に入ったことを意味するものではありません。むしろ、90歳以降も視野に入れた生活設計が必要になることを示しています。

特に確認しておきたいのは、次の5項目です。

1. 年金の受給額と受給履歴を確認する

現在の年金受給額だけでなく、老齢基礎年金と老齢厚生年金の内訳、加給年金や遺族年金の受給権なども確認します。未請求や繰下げの状況がある場合は、年金事務所で個別に相談しましょう。

2. 毎月の生活費と不足額を把握する

年金収入から税金、社会保険料、住居費、食費、光熱費、医療費などを差し引き、毎月いくら不足するかを把握します。高齢単身無職世帯の平均値だけではなく、自分の実際の支出を基準に考えることが重要です。

3. 医療保険と介護保険の制度を理解する

後期高齢者医療制度の自己負担割合、保険料、限度額適用の仕組みを確認します。介護が必要になった場合に備え、要介護認定の申請先や地域包括支援センターの所在地も把握しておきましょう。

4. 住まいと緊急時の連絡体制を整える

階段や浴室の転倒対策、通院手段、買い物の方法などを点検します。一人暮らしの場合は、緊急連絡先や見守りサービス、日常生活の支援を受けられる仕組みを準備しておくと安心です。

5. 健康を維持するための習慣を続ける

運動、食事、口腔ケア、定期受診を生活の中に組み込みます。大切なのは、無理な目標を設定することではなく、現在の体力や健康状態に合った方法を継続することです。

これらの対策は、特別な資産を持つ人だけに必要なものではありません。年金額が比較的少ない人や、家族と同居していない人ほど、利用できる公的制度や地域の支援を早めに確認する価値があります。

【75歳女性に関するよくある質問（FAQ）】

Q1：2026年最新の75歳女性の平均余命は何年ですか？

A1：厚生労働省の令和7（2025）年簡易生命表によると、2026年公表の最新データでは15.88年です。75歳に加えると約90.88歳となります。

Q2：75歳女性が90歳まで生きる確率はどれくらいですか？

A2：2025年簡易生命表の生存数から計算すると約57.7％です。75歳まで生存した女性を起点とする確率であり、出生時点から90歳まで生きる確率50.8％とは異なります。

Q3：75歳女性の健康寿命は何歳ですか？

A3：厚生労働省が公表した2022年の女性の健康寿命は75.45歳です。ただし、これは75歳女性個人の残りの健康期間ではなく、健康上の問題で日常生活が制限されない期間を示す集団統計です。

Q4：75歳以上の女性人口は2026年現在何人ですか？

A4：総務省の2026年10月1日人口推計では、75歳以上の女性は約1,298万人です。概算値であり、確定値とは異なる場合があります。

Q5：75歳から年金を受け取ると84％増額されますか？

A5：全員が対象ではありません。2026年に75歳の人は原則として1952年4月1日以前生まれに該当するため、繰下げ受給の上限は70歳、最大増額率は42％です。84％の増額は、対象となる後の世代に適用されます。

Q6：75歳になると医療費の自己負担は何割になりますか？

A6：後期高齢者医療制度では原則1割ですが、一定以上の所得がある人は2割、現役並み所得者は3割です。所得区分によって決まるため、年齢だけでは判断できません。

2026年最新の令和7年簡易生命表によると、75歳女性の平均余命は15.88年です。平均的な到達年齢は約90.9歳であり、75歳から90歳まで生存する確率も約57.7％となっています。

また、総務省の2026年10月人口推計では75歳以上の女性人口は約1,298万人に達し、内閣府の高齢社会白書では高齢女性の一人暮らしが今後も増える見通しが示されています。

こうした数字から見えてくるのは、老後の安心を支えるものが平均寿命や年金額だけではないということです。医療費や介護費用、住まい、地域とのつながり、日常生活の自立など、複数の要素を組み合わせて考える必要があります。

75歳は、これからの生活を改めて整える大切な節目です。平均余命を一つの目安として、年金記録、医療保険料、生活費、健康状態を確認し、自分に合った備えを進めることが、90歳以降も安心して暮らすための第一歩になります。

主要な公的資料

- 厚生労働省「令和7（2025）年簡易生命表の概況」（2026年7月24日公表）
- 総務省統計局「人口推計・2026年10月報」（2026年10月20日公表）
- 内閣府「令和8年版高齢社会白書」
- 総務省統計局「2025年家計調査」
- 日本年金機構「年金の繰下げ受給」
- 厚生労働省「後期高齢者医療制度の令和8・9年度の保険料率」

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