東京・歌舞伎町の「トー横」をめぐる問題の一つに、風邪薬やせき止めなどの市販薬を大量に服用するオーバードーズ（OD）がある。市販薬は薬局やドラッグストアで購入できる身近な医薬品だが、決められた用法・用量を超えて服用すると、深刻な健康被害や依存につながるおそれがある。背景には、家庭や学校での生きづらさ、孤立、SNSを通じた情報の拡散など、薬の問題だけでは説明できない事情もある。
2026年は、市販薬の乱用防止に向けた販売ルールが5月1日に強化され、東京都も若者への啓発や相談支援を進めている。厚生労働省の調査、東京都保健医療局の公的資料、歌舞伎町の若者支援に関する取り組みをもとに、トー横のオーバードーズの実態、若者が市販薬ODに向かう理由、健康リスク、最新の販売規制、家族や友人ができる支援を整理する。
【トー横の市販薬ODの実態】全国調査から見える若者の危機
トー横のオーバードーズを理解するうえで、まず押さえたいのが全国の若年層に関する調査結果だ。歌舞伎町の一部で起きている問題として片づけることはできず、市販薬の乱用は学校生活や家庭生活を送る若者にも広がっている。
中学生の約55人に1人が市販薬の乱用を経験厚生労働省が2025年に公表した研究資料では、2024年度の全国中学生を対象とした調査をもとに、過去1年間に市販薬を乱用目的で使用した経験のある中学生は1.8％、約55人に1人と推定された。ここでいう乱用は、気分を変えるなどの目的で、定められた回数や量を超えて市販薬を使用することを指す。
この数字は、すべての中学生が日常的にODをしているという意味ではない。一方、薬物問題が一部の非行グループに限られず、一般の学校生活を送る若者にも関係する課題であることを示している。
依存症の治療を受ける10代でも市販薬が大きな割合を占める厚生労働省が紹介する「全国の精神科医療施設における薬物関連精神疾患の実態調査」では、薬物依存症の治療を受けた10代患者について、主たる薬物が市販薬だった割合は2024年の調査で71.5％となった。対象は精神科医療施設で治療を受けた患者であり、一般の10代全体に占める割合ではない点に注意が必要だ。
それでも、依存症の治療現場において、市販薬が無視できない問題になっていることは明らかだ。違法薬物ではないことや、店舗で購入できることが、安全性を意味するわけではない。
トー横だけの数字と全国の数字は分けて考える全国調査の結果を、そのままトー横の若者のOD経験率として扱うことはできない。トー横に限定した経験率や発生件数と、全国の調査結果は、対象者や調査方法が異なるためだ。
東京都の未成年犯罪被害防止特設サイト「この街のリアル トー横の裏側」では、若者がその場の雰囲気からODをさせられるケースや、友人に頼まれて市販薬を渡した後に深刻な事態に直面するケースなどが紹介されている。掲載事例は、都内の複数の支援団体が実際に受けた相談事例などを、個人が特定されないよう加工したものだ。
こうした事例が伝えているのは、ODが本人の健康だけでなく、友人関係や犯罪被害、安全な居場所の確保にも関係するということだ。トー横の問題を理解するには、薬の過剰摂取と、若者が置かれた環境の両方を見る必要がある。
【なぜ若者はオーバードーズに向かうのか】孤立とSNSの影響
市販薬のオーバードーズに向かう理由は一つではない。東京都保健医療局は、家庭や学校で感じるつらさ、いじめ、虐待、親との関係、学校での孤立などが背景に潜んでいる場合があると説明している。
つらい気持ちを一時的に変えたいという心理若者がODに手を伸ばす背景には、苦痛や不安を和らげたい、嫌なことを忘れたい、眠れない状態から逃れたいといった心理がある。自分の感情をうまく言葉にできなかったり、身近な人に相談しても理解してもらえないと感じたりすると、薬によって一時的に気持ちを変えようとする場合がある。
ただし、ODを経験した若者の全員が同じ動機を持つわけではない。強い精神的苦痛を抱えているケースもあれば、好奇心や周囲からの誘い、仲間内の同調圧力がきっかけになるケースもある。自殺を意図した行為なのか、苦痛から逃れるための行為なのかも、一律には判断できない。
SNSがODへの心理的なハードルを下げることも厚生労働省は、SNSなどを通じて市販薬の乱用に関する体験談や情報に接しやすくなり、軽い気持ちで乱用に陥るおそれがあると指摘している。
オンライン上で他人の体験談を繰り返し目にすると、危険な行為が身近なものに感じられたり、周囲も行っているから大丈夫だと思い込んだりすることがある。トー横のようにSNSをきっかけとした交流が生まれる場所では、つながりを求める気持ちが、薬の受け渡しや望まない行為への同調につながる可能性にも注意したい。
「居場所があること」と「安心して助けを求められること」は違うトー横に集まる若者を、単に問題行動を起こす集団として捉えると、背景にある事情を見落とす。家にも学校にも安心できる場所がないと感じる人にとって、同じ境遇の仲間がいる場所は、孤独を和らげる役割を持つことがある。
一方で、仲間とのつながりが必ずしも安全を保証するわけではない。薬の使用を断りにくい雰囲気、金銭や宿泊場所をめぐる力関係、SNSで知り合った相手からの搾取など、つながりを求める心理が利用される危険もある。
したがって、市販薬ODの予防には、薬の危険性を伝えるだけでなく、本人が悩みを打ち明けられる相手や、安心して過ごせる場所を確保することが欠かせない。
【市販薬オーバードーズの健康リスク】依存症と深刻な健康被害
市販薬は、決められた用法・用量を守って使うことを前提に販売されている。大量に服用すれば、通常の使用では想定されない強い作用や中毒を引き起こすことがある。
肝障害や意識障害、命に関わる中毒の危険厚生労働省は、市販の風邪薬などを過剰に服用すると、肝臓に大きなダメージが生じたり、死亡につながったりするおそれがあると注意喚起している。市販薬には複数の有効成分が含まれていることがあり、過量摂取による中毒では、それぞれの成分の作用が重なり、原因の特定や治療が難しくなる場合もある。
症状や危険性は、服用した薬の種類や量、本人の状態などによって異なる。意識がもうろうとする、呼びかけに反応しない、けいれんする、呼吸に異常があるなどの症状が見られた場合は、直ちに119番に連絡する必要がある。症状が目立たなくても、過量摂取が疑われるときは自己判断で様子を見続けないことが大切だ。
繰り返すことで依存が進む可能性ODを繰り返すうちに、以前と同じ量では期待した感覚が得られなくなったり、つらい気持ちになったときに薬を使わずにいられなくなったりすることがある。こうした状態は、本人の意思だけで簡単に解決できるとは限らない。
「危険だと分かっているのにやめられない」という状況では、依存症や精神的な不調を含めた専門的な支援が必要になることがある。ODを繰り返していること自体を責めるよりも、どのような苦痛が背景にあるのかを把握し、医療や相談支援につなぐことが重要だ。
市販薬だから安全という誤解「処方薬ではない」「ドラッグストアで買える」「違法薬物ではない」といった理由で、市販薬の大量服用を安全だと考えるのは誤りだ。販売時の規制が強化されても、過量摂取による健康被害そのものがなくなるわけではない。
また、ODをしている友人に市販薬を渡すことも避けたい。相手が求めているからといって薬を分け与えると、重大な健康被害につながる可能性がある。東京都の特設サイトも、軽い気持ちで市販薬や処方薬を渡す危険性を伝えている。
【2026年最新】指定濫用防止医薬品の販売規制はどう変わった？
2026年の重要な変更点は、改正薬機法に基づく「指定濫用防止医薬品」の販売ルールが2026年5月1日に施行されたことだ。若年者を中心とした市販薬乱用への対策として、販売時の確認や情報提供、大容量・複数購入への対応が強化された。
規制対象となる成分と購入時の確認厚生労働省が2026年2月に公表した指定では、対象となる有効成分は、エフェドリン、コデイン、ジヒドロコデイン、ジフェンヒドラミン、デキストロメトルファン、プソイドエフェドリン、ブロモバレリル尿素、メチルエフェドリンの8成分となっている。対象はこれらの成分を含む所定の医薬品であり、成分の配合や製品区分によって取り扱いが異なる。
薬剤師や登録販売者は、販売時に年齢、ほかの医薬品の使用状況、対象製品などの購入・譲受け状況を確認する。18歳未満の場合は氏名の確認も必要となり、大容量製品や複数個の購入では、その理由などを踏まえて販売の可否を判断する仕組みになった。
2026年の主な動きと制度の関係| 時期・主体 | 公的資料・取り組み | OD対策上の意味 |
|---|---|---|
| 2024年度の調査 | 厚生労働省が紹介する全国中学生の調査で、市販薬の乱用経験率を1.8％と推定 | 若年層の市販薬乱用が、全国的な予防課題であることを示す |
| 2025年5月21日 | 改正薬機法が公布 | 濫用防止に向けた医薬品販売制度の見直しを進める法的基盤となる |
| 2026年2月13日 | 厚生労働省が指定濫用防止医薬品の成分と数量に関する告示を公表 | 対象成分と、大容量・複数購入の判断に関わる数量の基準を具体化 |
| 2026年5月1日 | 指定濫用防止医薬品の販売ルールが施行 | 年齢・購入状況の確認、情報提供、未成年者への販売制限などを強化 |
| 2026年4月以降 | 東京都が「この街のリアル トー横の裏側」を通じて未成年者への啓発を実施 | ODだけでなく、SNSを介した犯罪被害や薬の受け渡しの危険性も伝える |
2026年5月1日以降、指定濫用防止医薬品については、18歳未満の人に大容量製品や複数個を販売することが禁止された。小容量の1包装を購入する場合でも、対面または映像・音声によるやり取りなど、適切な方法で情報提供を行う必要がある。
18歳以上であっても、大容量製品や複数個を購入する場合は、購入理由などの確認と、対面等による情報提供が必要となる。数量の基準は、成分や製品の用法・用量に応じて定められており、一定の製品では5日分、製品区分によっては7日分を基準とする。
つまり、2026年の制度は、すべての市販薬を一律に購入禁止とするものではない。適正な使用を確保するため、購入者の状況を確認し、乱用のおそれがある場合に必要な対応を取る仕組みだ。
薬剤師・登録販売者に期待される役割販売ルールの強化には、薬を渡す際の確認を通じて、支援を必要とする若者に気づくという狙いもある。厚生労働省は、薬剤師や登録販売者に対し、乱用防止に取り組むとともに、必要に応じて相談先につなぐ役割を期待している。
一方、販売時の確認だけで、家庭内の孤立や学校での問題、精神的な苦痛まで解決できるわけではない。規制の実効性を高めるには、医薬品販売の現場と、医療、学校、福祉、若者支援の連携が欠かせない。
【歌舞伎町の若者支援】トー横の裏側と相談窓口の現状
東京都は、トー横を訪れる未成年者がSNSをきっかけに犯罪被害などに巻き込まれる問題について、啓発や相談支援を進めている。2026年4月10日更新の都の案内でも、未成年者の犯罪被害防止特設サイト「この街のリアル トー横の裏側」が紹介されている。
「この街のリアル トー横の裏側」が伝える危険同サイトでは、ODをするよう促されるケース、友人に頼まれて薬を渡した結果として救急搬送などの深刻な事態につながるケース、宿泊先や金銭をめぐって悪意ある大人に利用されるケースなどが紹介されている。
これらは個人が特定されないよう加工された相談事例であり、トー横にいる若者全員の実態を示す統計ではない。それでも、若者が薬を使う場面には、断りにくい人間関係や安全な居場所の不足、犯罪被害の危険が重なる場合があることを示している。
OD対策を薬の販売管理だけに限定すると、こうした問題への対応が遅れる可能性がある。薬を渡さないための啓発と同時に、困ったときに駆け込める場所、悩みを話せる大人、医療や福祉につながる経路を整える必要がある。
若者が利用できる「きみまも＠歌舞伎町」東京都の「きみまも＠歌舞伎町」は、トー横の問題をはじめ、さまざまな悩みを抱える青少年・若者向けの総合相談窓口だ。社会福祉士や公認心理師などの資格を持つ相談員がおり、個別相談だけでなく、安心して過ごせるスペースも設けられている。
2026年10月時点で、公式案内に掲載されている利用時間は火曜日から土曜日の15時～21時。祝日などは休みで、利用対象は原則として都内在住・在学・在勤の青少年・若者となっている。予約不要で、電話番号は03-6709-6651。所在地は東京都新宿区歌舞伎町2-44-1、東京都健康プラザハイジア17階だ。
薬の問題だけでなく、家庭や学校の悩み、友人関係、居場所がないと感じるつらさなども相談の対象になる。本人が「相談するほどではない」と思っていても、話を聞いてもらうことから支援につながる可能性がある。
東京都保健医療局や精神保健福祉センターへの相談東京都保健医療局は、市販薬ODに関する情報を公開するとともに、薬物乱用に関する相談チャットボットを設けている。本人だけでなく、家族や友人も利用できる仕組みで、個人が特定されないよう配慮されている。ただし、チャットボットには氏名や住所、電話番号などの個人情報を入力しないよう案内されている。
ODをやめられない、つらい気持ちが続く、依存が心配といった悩みは、精神保健福祉センターや保健所、医療機関に相談できる。東京都保健医療局の薬務課・麻薬対策担当への問い合わせ先は03-5320-4505だ。厚生労働省の「まもろうよ こころ」でも、電話やSNSなどの相談先が案内されている。
本人が相談に踏み出せない場合でも、家族や友人が先に相談することは可能だ。身近な人だけで問題を抱え込最初に、専門家と一緒に支援の方法を考えることが、孤立を深めないための第一歩になる。
【家族・友人ができる支援】ODを責めずに命と安全を守る
身近な人が市販薬のODをしていると知ったとき、驚きや怒り、不安を感じるのは自然なことだ。しかし、強く叱る、無理に約束させる、本人の話を聞かずに責めるといった対応だけでは、苦痛を抱える本人が周囲に相談しなくなるおそれがある。
1．過量摂取が疑われるときは救急対応を優先する大量に服用した可能性がある場合、意識障害や呼吸の異常などが見られた場合は、すぐに119番へ連絡する。本人を一人にせず、無理に吐かせたり、自己判断で別の薬を飲ませたりしない。薬のパッケージや残っている薬があれば保管し、分かる範囲で服用した時刻や状況を救急隊に伝える。
症状が軽そうに見えても、時間が経ってから健康被害が明らかになる場合がある。本人が「大丈夫」と話していても、過量摂取が疑われるときは、医療機関や救急の専門家の判断を仰ぐことが大切だ。
2．本人を責めるのではなく、困りごとを聞く緊急性がない場面では、まず本人が安心して話せる状況をつくる。「なぜそんなことをしたのか」と問い詰めるよりも、「何かつらいことがあったのか」「今、何に困っているのか」と、本人の気持ちを確かめる姿勢が望ましい。
無理にすべてを話させたり、その場でODをやめる約束を求めたりする必要はない。家庭内の暴力や虐待が背景にある場合など、家族が必ずしも安全な相談相手とは限らないことにも注意したい。本人が安心できる別の大人や専門機関を一緒に探す方法もある。
3．薬を渡さず、専門家への相談を提案する友人から「ODをしたいから薬を分けてほしい」と頼まれても、市販薬や処方薬を渡してはいけない。頼みを断ることに不安がある場合は、「薬は渡せないけれど、一緒に相談先を探すことはできる」と伝え、信頼できる大人や相談機関につなぐことが考えられる。
薬を渡すことは、本人の健康を危険にさらすだけでなく、状況によっては法的な問題に発展する可能性もある。相手を見捨てないことと、危険な行為に協力しないことは両立できる。
4．本人が相談を拒んでも、周囲から相談する本人が「誰にも言いたくない」「相談しても変わらない」と感じているときでも、家族や友人が先に精神保健福祉センターや保健所へ相談することはできる。相談先では、本人への声のかけ方や、医療機関につなぐタイミングなどについて助言を受けられる。
家族だけで解決しようとして疲弊したり、友人が責任を抱え込んだりする必要はない。支える側も専門家の力を借りながら、本人の命と安全を守る方法を考えていくことが重要だ。
【トー横のオーバードーズと市販薬】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：トー横で市販薬のオーバードーズが問題になるのはなぜですか？ A1：市販薬の乱用には、精神的な苦痛、家庭や学校での孤立、SNSでの体験談の拡散、仲間からの誘いなど、複数の要因が関係する場合があります。ただし、トー横に限定したOD経験率を示す全国共通の統計と同等のデータはなく、全国調査と個別の相談事例を区別して理解する必要があります。
Q2：2026年5月から市販薬は買えなくなったのですか？ A2：すべての市販薬が購入禁止になったわけではありません。5月1日から指定濫用防止医薬品の販売ルールが強化され、18歳未満への大容量製品・複数個の販売禁止や、購入時の確認、情報提供などが定められました。対象となる成分や製品、購入数量によって取り扱いが異なります。
Q3：家族や友人がODをしている場合、どこに相談すればよいですか？ A3：精神保健福祉センター、保健所、医療機関などに相談できます。東京都内の青少年・若者は「きみまも＠歌舞伎町」も利用できます。過量摂取が疑われ、意識や呼吸に異常がある場合は、相談窓口への連絡よりも119番への救急要請を優先してください。
トー横のオーバードーズと市販薬の問題は、医薬品の誤った使用だけでなく、若者の孤立、心理的な苦痛、SNS上のつながり、犯罪被害の危険などが交差する課題だ。厚生労働省の調査は、市販薬の乱用がトー横だけに限られないことを示している。一方、東京都の啓発資料や相談支援の取り組みからは、若者が置かれた環境に目を向ける必要性が見えてくる。
2026年5月1日に施行された指定濫用防止医薬品の販売ルールは、年齢や購入状況を確認し、乱用につながる購入を防ぐための重要な対策だ。しかし、販売規制だけで、薬に頼らざるを得ないほどのつらさや孤立を解消することはできない。薬剤師・登録販売者、医療機関、学校、家族、行政、若者支援団体が連携し、本人が助けを求められる経路を確保することが求められる。
最も大切なのは、ODをしている若者を問題行動だけで判断しないことだ。危険な行為には明確に線を引きながら、その背景にある苦痛を理解し、必要な支援につなげる。本人が話せる相手と安心できる居場所を増やすことが、健康被害の防止と再発予防の両方につながる。
