2026年のノーベル化学賞は、東京理科大学の硤合憲三名誉教授（76）と、フランスのパリ・サクレー大学アンリ・カガン名誉教授（95）の共同受賞となった。
スウェーデン王立科学アカデミーが発表した授賞理由は、「不斉有機合成における非線形効果と自己触媒作用の発見」である。
この研究の中心にあるのが「硤合反応（Soai reaction）」だ。化学の専門知識がなくても理解できるよう、仕組みを簡単に整理したい。
鏡像のような分子を一方だけ増やす画期的な発見有機化合物には、右手と左手のように、鏡に映した関係にある2種類の分子が存在する場合がある。これを鏡像異性体という。
興味深いのは、生命を構成するアミノ酸や糖などには、こうした2種類のうち一方が優勢なものが多いことだ。
では、生命の誕生に関わる初期の化学反応で、なぜ片方の分子が優勢になったのか。
この謎に対して、硤合氏は生成物自身が触媒となり、自分と同じ構造の分子をさらに生み出す反応を実現した。
つまり、最初はごくわずかな分子の偏りでも、その偏りを自己増幅できる仕組みを示したのである。
この発見は、生命の分子が一方の鏡像に偏る「ホモキラリティー」の起源を考えるうえで重要な手掛かりとなった。医薬品などの精密な分子合成への応用も期待されている。
30年以上に及ぶ研究の積み重ね硤合氏の研究は、2026年になって突然評価されたものではない。
日本学術振興会の2015年掲載の本人エッセイによれば、研究の転機は1990年に訪れた。その後、1995年には鏡像体の偏りを増幅できる効率的な不斉自己触媒反応を発見している。
その成果は同年12月、国際学術誌『Nature』に掲載された。
加えて、2003～2007年度には文部科学省の特別推進研究として、不斉自己増殖反応と生命の起源に関わる研究が進められた。
この経過が示すのは、基礎研究の価値は発表直後の実用性だけでは測れないということだ。
1995年の発見から2026年の受賞まで、およそ31年。ひとつの科学的な問いを追い続けた成果が、国際的な評価につながった。
【韓国メディアの報道】日本の2年連続受賞に韓国はどう反応した？
2026年10月9日、韓国メディアでは硤合氏の受賞をめぐる報道が相次いだ。
特に注目されたのは、日本が2025年の北川進氏に続いてノーベル化学賞を2年連続で受賞したことと、韓国人研究者が自然科学分野の受賞者を出せていないという対照的な状況だった。
韓国経済新聞が取り上げた研究環境の問題韓国経済新聞（韓国経済）は、硤合氏の受賞によって日本の基礎科学研究の蓄積と、韓国の研究開発政策が改めて比較されていると報じた。
報道では、日本が戦後から科学技術を国の成長基盤として育成してきたことや、独創的な研究を長期間続けられる環境が取り上げられた。
一方、韓国については、研究成果の即効性や効率性を優先する仕組みが、長期的な基礎研究を難しくしているのではないかという問題提起が紹介された。
同じ10月9日には、KOREA WAVEもMONEYTODAYの記事を配信。日本の連続受賞と韓国の研究環境を対比している。
韓国ネットユーザーの反応とコメントRecord Koreaが紹介した韓国のネットユーザーの声には、主に次のような論点が見られた。
1．韓国の基礎科学政策に対する反省
- 日本は2年連続で化学賞を受賞したのに、韓国はまだ自然科学分野で受賞者がいないという現実を重く受け止める意見。
- すぐに利益が出る産業ばかりを優先し、基礎科学への投資が十分でないのではないかという指摘。
- 若い研究者が将来の見通しを持てず、基礎研究の道を選びにくいという懸念。
- 暗記中心の教育や研究評価の仕組みを見直す必要があるという意見。
2．日本の研究文化を評価する意見
- 一つのテーマに長期間取り組む研究姿勢が成果につながったのではないかという評価。
- 研究者が自分の仮説を追究できる環境が必要だという意見。
- 研究者を育てるには、より体系的な支援が欠かせないという主張。
3．ノーベル賞だけで国の優劣を決めることへの反論
一方、異なる視点も紹介されている。
- ノーベル賞受賞者が多いからといって、その国のすべてが優れているわけではない。
- 日本の受賞者数だけで医療や政治を含めた国全体の評価を決めるのは適切ではない。
- 世界中の研究者が成果を共有し、国境を越えて協力することが大切だ。
これらは韓国のネット上で紹介された個別の反応であり、韓国国民全体の意見を集計した世論調査ではない。批判的な意見だけでなく、ノーベル賞を国別の競争に単純化しない考え方も確認できる。
韓国の科学者は日本の受賞をどう分析したのか韓国・中央大学薬学部のオ・ギョンス教授は、KOREA WAVEの報道で、韓国の有機化学や医薬化学の研究水準が数十年間で大きく向上してきたことを評価している。
その一方で、既存の研究を発展させることと、新しい化学の概念を生み出すことは異なると指摘した。
硤合氏とカガン氏の成果についても、大規模な研究チームや巨額の研究費だけが画期的な発見を生むわけではないと説明している。
重要なのは、失敗の可能性があっても新しい問いに挑戦し、同じ研究テーマを長期的に発展させられる環境だという分析だ。
この指摘は、韓国の研究政策を考えるうえで重要な論点になっている。
【日韓のノーベル賞実績を比較】日本28人・韓国0人の意味
2026年11月時点で、日本と韓国のノーベル自然科学分野の実績には大きな差がある。
ここで比較するのは、ノーベル物理学賞、化学賞、生理学・医学賞の3部門だ。
日本は2026年の硤合氏の受賞を含めて、自然科学3賞で28人。韓国は同じ3部門で受賞者がいない。日本の数字には、米国籍を取得した日本出身研究者も含まれる。
日韓の受賞実績と主要人物の関係出典：韓国メディアの2026年10月報道、日本の大学・研究機関の受賞者資料。日本の28人は日本出身者を含む集計。
日本人ノーベル賞受賞者の歴代の歩み日本の自然科学分野の受賞は、1949年の湯川秀樹氏による物理学賞から始まった。
その後、研究領域を広げながら、世界的な成果を積み重ねてきた。
代表的な受賞者と研究分野を振り返ると、次のようになる。
- 1949年・湯川秀樹氏： 物理学賞。中間子の存在を理論的に予言。
- 1965年・朝永振一郎氏： 物理学賞。量子電磁力学への貢献。
- 1981年・福井謙一氏： 化学賞。化学反応におけるフロンティア軌道理論。
- 1987年・利根川進氏： 生理学・医学賞。抗体の多様性を生み出す遺伝的原理。
- 2000年・白川英樹氏： 化学賞。導電性高分子の発見と開発。
- 2001年・野依良治氏： 化学賞。不斉触媒による水素化反応。
- 2008年・下村脩氏： 化学賞。緑色蛍光タンパク質の発見と開発。
- 2012年・山中伸弥氏： 生理学・医学賞。iPS細胞の開発。
- 2015年・大村智氏： 生理学・医学賞。寄生虫感染症の治療法への貢献。
- 2016年・大隅良典氏： 生理学・医学賞。オートファジーの仕組みの解明。
- 2018年・本庶佑氏： 生理学・医学賞。免疫チェックポイント阻害因子の発見。
- 2019年・吉野彰氏： 化学賞。リチウムイオン電池の開発。
- 2021年・眞鍋淑郎氏： 物理学賞。地球気候の物理的モデリング。
- 2025年・北川進氏： 化学賞。金属有機構造体（MOF）の開発。
- 2025年・坂口志文氏： 生理学・医学賞。末梢免疫寛容に関する発見。
- 2026年・硤合憲三氏： 化学賞。不斉有機合成における非線形効果と自己触媒作用の発見。
これは歴代の全受賞者を網羅した一覧ではなく、主要な研究上の転換点を示すものだ。日本の物理学賞、化学賞、生理学・医学賞の累積人数は、それぞれ12人、10人、6人となっている。
北川進氏から硤合氏へ続く化学賞のバトン
氏（2025年）
金属イオンと有機分子を組み合わせた多孔性材料MOFの開発。気体の貯蔵や分離、二酸化炭素の回収などへの応用が期待されている。
氏（2026年）
不斉自己触媒反応の発見。ごく小さな分子の偏りを増幅する仕組みを示し、生命の起源に関わる化学的な謎に迫った。
北川氏の研究が分子の空間構造を設計して物質の機能を引き出す方向に貢献したのに対し、硤合氏の研究は分子の左右の違いと、その偏りが増幅される仕組みを解明するものだ。
同じ化学賞でも研究内容は大きく異なる。日本の化学研究が材料科学から有機合成化学まで幅広い領域で国際的に評価されていることが分かる。
なお、韓国にも2000年の金大中氏の平和賞、2024年の韓江氏の文学賞というノーベル賞受賞実績がある。
したがって「韓国はノーベル賞受賞者がゼロ」という表現は正確ではない。正しくは、2026年時点で韓国人のノーベル自然科学3賞の受賞者がゼロということだ。
【韓国がノーベル科学賞を受賞できない理由】研究費だけでは説明できない現実
韓国のノーベル科学賞受賞者がゼロであることについて、「研究費が足りないから」という説明を目にすることがある。
しかし、日韓の科学技術力を比較する場合、研究費の総額だけで判断するのは適切ではない。
韓国の研究開発投資は決して少なくない韓国政府の国家発展指標によると、2024年の国内総生産（GDP）に対する研究開発投資の割合は次の通りだ。
- 韓国：約5.13％
- 日本：約3.62％
韓国はGDP比で見ると日本を上回っている。研究開発への投資を国家的に重視していることは明らかだ。
ただし、この数字には企業による製品開発や応用研究も含まれる。
例えば韓国では、半導体、電子機器、バイオテクノロジー、自動車など、産業競争力に直結する研究開発も大きな割合を占める。
つまり、GDP比の研究開発投資が高いことと、研究者が自由に長期間取り組める基礎研究環境が充実していることは、必ずしも同じではない。
韓国科学技術翰林院の調査が示した研究文化の課題この問題を考えるうえで参考になるのが、韓国科学技術翰林院（KAST）の2026年5月14日の発表だ。
同院の韓国次世代科学技術翰林院（YKAST）は、スウェーデンの次世代科学アカデミー（YAS）と共同で、研究支援のあり方を検討した政策報告書を発表した。
調査には両国の若手科学者ら111人が参加している。
報告書が注目したのは、研究支援が社会的な課題や政策目標に沿った「課題設定型研究」に偏りすぎているという問題だ。
両国の若手研究者は、今後10年間にわたって、研究者自身の好奇心から始まる「好奇心駆動型研究」への支援を拡大する必要があると考えていた。
報告書は、研究費の総量だけではなく、研究環境全体のバランスが重要だと指摘している。
ここで注意したいのは、この調査は韓国とスウェーデンの若手科学者による共同調査であり、韓国の全研究者を対象とした世論調査ではないことだ。
それでも、研究者自身が研究支援の方向性に課題を感じているという点は重要である。
日韓の研究政策で注目すべき3つの違い両国の研究環境を比較する際には、次の3つの視点が役立つ。
1．研究の目的
韓国は国家戦略技術や産業競争力に結びつく研究開発に強みを持つ。一方、日本のノーベル賞受賞者の実績には、実用化まで時間のかかる独創的な基礎研究も多く含まれている。
2．研究期間
短期間で論文や特許などの成果を求める評価制度では、結果が見えにくい研究に長く取り組むことが難しくなる。
3．若手研究者の将来
研究者が安心して独立したテーマを追究できるかどうかは、優秀な人材を科学の世界にとどめるうえで重要だ。
この3点は韓国だけの問題ではない。日本も研究費の配分や若手研究者の雇用、研究時間の確保などに課題を抱えている。
日本の受賞実績を、そのまま日本の研究環境が現在も完全に優れている証拠として扱うことはできない。
【なぜ日本は受賞を重ねるのか】長期的な研究蓄積と国際評価
日本のノーベル賞受賞者が多い背景には、戦後から続く大学や研究機関の研究蓄積がある。
1949年の湯川秀樹氏の受賞から2026年の硤合氏まで、研究分野は物理学、化学、生命科学へと広がってきた。
注目すべきなのは、ノーベル賞の受賞が研究を始めてから何十年も後に実現する場合があることだ。
硤合氏の研究に見る長期支援の意味硤合氏は2015年の日本学術振興会のエッセイで、科研費による支援を受けながら研究を進めた経緯を紹介している。
また、文部科学省の研究課題資料には、2003年度から2007年度までの研究期間が記録されている。
NEDOも、1995～1996年度と2002～2003年度に硤合氏の研究を支援したことを公表している。
こうした支援の積み重ねは、研究者が一つのテーマを継続して追究するための基盤になる。
日本にも研究環境への危機感があるただし、日本の研究政策を過度に理想化することもできない。
韓国経済新聞の報道では、日本も1990年代半ば以降、研究費配分で「選択と集中」を重視するようになり、短期的な成果を求める傾向が強まったと紹介された。
また、2025年のノーベル賞受賞者である北川氏も、基礎研究の成果が現れるまでには長い時間が必要だという趣旨の問題提起をしている。
実際、2025年にノーベル生理学・医学賞を受賞した坂口志文氏と、化学賞を受賞した北川氏は、研究成果が当初は主流の考え方と一致せず、理解を得にくかった経験を語っている。
日本学術振興会の報告でも、独創的な研究が最初から評価されるとは限らないことが紹介された。
つまり、日本の強みは単に研究費が多いことでも、研究者の国民性でもない。
独創的な研究を継続できる制度や、研究成果を評価する学術コミュニティー、そして研究を支える大学・公的機関の蓄積が複合的に作用してきたと考えられる。
【プロの結論】ノーベル賞の日韓格差を正しく読み解く判断基準
日本28人、韓国0人という自然科学3賞の数字は、2026年の日韓比較で非常に目を引く。
しかし、この数字だけで両国の科学技術力をすべて評価するのは危険だ。
特に重要なのは、次の3つの判断基準である。
第一に、ノーベル賞は現在の研究力をそのまま表す指標ではない。
2026年の硤合氏の受賞は、1990年代に確立された研究成果が約30年を経て評価されたものだ。2026年に研究費を増やしたから、翌年にノーベル賞を受賞できるという仕組みではない。
第二に、研究開発投資の総額と基礎研究への支援は区別する必要がある。
韓国はGDP比の研究開発投資で日本を上回っている。したがって、韓国の科学賞受賞者がゼロであることを、単純に国家の研究費不足だけで説明することはできない。
研究者が何を研究し、どのように評価され、何年間その研究を継続できるかが問われる。
第三に、研究成果は国境を越えて育つ。
硤合氏とカガン氏の共同受賞も、国際的な科学研究の価値を示している。日本と韓国が互いの成果を競うだけでなく、研究者同士の共同研究や知識交流を進めることも、将来の科学技術発展につながる。
ノーベル賞を国別の勝敗だけで見るのではなく、科学を育てる仕組みそのものに目を向ける必要がある。
【日本のノーベル賞と韓国の反応】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：2026年の日本のノーベル化学賞受賞者は誰ですか？
2026年10月7日に受賞が発表された硤合憲三氏とフランスのアンリ・カガン氏です。授賞理由は不斉有機合成における非線形効果と自己触媒作用の発見です。
Q2：韓国にはノーベル賞受賞者が本当にいないのですか？
いいえ。韓国には2000年の金大中氏（平和賞）、2024年の韓江氏（文学賞）という受賞実績があります。ただし、2026年時点でノーベル物理学賞・化学賞・生理学・医学賞の受賞者はゼロです。
Q3：韓国がノーベル科学賞を受賞できない最大の理由は何ですか？
単一の理由はありません。研究資金の配分、短期的な成果を重視する評価制度、若手研究者のキャリア形成、独創的な研究への長期支援など、複数の要因が議論されています。韓国の研究開発投資はGDP比で日本を上回っており、資金の総量だけでは説明できません。
2026年の硤合憲三氏のノーベル化学賞受賞は、前年の北川進氏に続く日本の化学賞2年連続受賞となった。
韓国メディアは、この快挙を伝えるとともに、韓国人研究者が自然科学分野で受賞できていない現状を取り上げた。韓国のネットユーザーからも、基礎研究への投資、教育制度、研究者の将来、長期的な研究環境をめぐる意見が寄せられている。
一方、韓国の研究開発投資は決して小さくなく、若手研究者自身も好奇心に基づく研究への支援拡大を求めている。
今回の受賞から読み取れる最大の教訓は、世界を変える科学的発見は、短期間の成果だけを追い求めても生まれにくいということだ。
日本にとっても韓国にとっても、研究者が長年にわたって自由に問いを追究できる環境を整えることが、次の世代の科学的成果を生み出す鍵になる。
2026年の日本のノーベル賞受賞は、日韓の科学技術力を比較するニュースであると同時に、アジアの基礎科学がこれからどのように発展していくのかを考える契機となっている。
