給料が高い仕事に就きたいと考えたとき、気になるのは平均年収だけではありません。年収1,000万円以上を目指せる職業は何か、未経験から高収入を狙える仕事はあるのか、資格や学歴が必要なのかなど、知りたい要点は人によって異なります。
2026年10月時点で職種別の最新比較に活用できるのが、厚生労働省の「令和7年(2025年)賃金構造基本統計調査」です。2026年3月24日に結果が公表され、航空機操縦士は約1,632万円、医師は約1,512万円、大学教授は約1,083万円と、年収1,000万円を超える職種が明らかになりました。加えて、職種によっては年収だけでなく月間労働時間や1時間当たりの賃金を比較することで、収入と働き方の関係も見えてきます。
【2026年最新】給料が高い仕事はどれ?公的統計で見る年収の実態

職種別の給料を比較するなら、求人広告に記載された最高年収よりも、実際に働く人の賃金を集計した公的統計を確認するのが基本です。厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」は、職種や年齢、性別、学歴、勤続年数などに応じた賃金の実態を把握するための調査です。職種別の詳細データは、政府統計の総合窓口e-Statでも公開されています。
職種別の平均年収を比較する際には、毎月の給与に賞与を加えた金額を使うと、収入の全体像をつかみやすくなります。今回のランキングでは、毎月の「きまって支給する現金給与額」を12倍し、「年間賞与その他特別給与額」を加えた金額を年収の目安として扱います。これは統計値を年換算したものであり、個々の労働者の実際の年収や手取り額を保証するものではありません。
また、2026年に公開された最新の職種別データは、2025年の賃金実績を基にしたものです。「2026年最新ランキング」という表現と、調査対象となった年を混同しないことも大切です。
【年収1000万円以上】高収入職の特徴と稼げる理由
令和7年賃金構造基本統計調査を基にした職種別ランキングでは、平均年収が1,000万円を超えたのは航空機操縦士、医師、その他の経営・金融・保険専門職業従事者、大学教授、歯科医師の5職種です。いずれも、専門知識や技能、資格、長期的な経験などが収入に結びつきやすい仕事です。
ただし、高収入になる理由は職種ごとに違います。必要な資格の難易度だけでなく、仕事上の責任、専門人材の需給、勤務先の報酬制度なども収入に影響します。
航空機操縦士:平均年収約1,632万円航空機操縦士の平均年収は約1,631.8万円で、今回のランキングの1位です。航空機の安全運航を担うため、専門的な操縦技能、航空に関する知識、厳格な安全管理が大切です。
パイロットを目指すには、必要な操縦士資格や航空身体検査などの要件を満たし、飛行訓練や実務経験を積む必要があります。航空会社への採用後も訓練や審査が続くため、単に高収入という理由だけで参入しやすい仕事ではありません。
医師:平均年収約1,512万円医師の平均年収は約1,512.3万円で2位です。患者の診断や治療を担い、専門的な判断と大きな責任を伴う職業です。勤務先、診療科、役職、当直や時間外勤務の状況などによって、実際の収入や働き方は異なります。
医師になるには、原則として大学の医学課程で6年間学び、医師国家試験に合格したうえで、臨床研修などを経てキャリアを形成します。高収入を得られる可能性がある一方、資格取得までに長い期間を要する点も考慮すべきです。
大学教授:平均年収約1,083万円大学教授の平均年収は約1,082.6万円です。研究活動、講義、学生指導、学内運営などを担い、専門分野における研究実績や教育能力が大切です。
大学教授は、就職後すぐに目指せる職位ではありません。大学院での研究、論文や学会での実績、大学教員としての経験などを積み、准教授などを経て教授になるキャリアが一般的です。平均年齢も高いため、若手の給与水準としてランキングの数字をそのまま当てはめることはできません。
公認会計士・税理士、システムコンサルタントにも注目年収1,000万円を超える職種だけが、高収入を目指す選択肢ではありません。公認会計士・税理士の平均年収は約810.8万円、システムコンサルタント・設計者は約889.0万円です。
公認会計士は監査や会計の専門知識を生かし、税理士は税務申告や税務相談などを担います。システムコンサルタントは、企業の課題を整理し、ITを活用した業務改善やシステムの企画・設計を支援する仕事です。これらは経験や専門性を積み上げることで、より高い報酬を狙えるキャリアとして検討できます。
【職種別平均年収ランキング】上位10職種と労働時間を比較
以下は、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の職種別データを基に算出した、平均年収の上位10職種です。金額は男女計の年収換算額を万円単位に丸めています。月間労働時間は、厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」に掲載された関連職業の参考値です。職種分類や集計対象が完全に一致しない場合があるため、単純な優劣ではなく目安として比較してください。
| 順位 | 職種 | 平均年収の目安 | 月間労働時間の参考値 |
|---|---|---|---|
| 1位 | 航空機操縦士 | 約1,631.8万円 | 151時間 |
| 2位 | 医師 | 約1,512.3万円 | 158時間 |
| 3位 | その他の経営・金融・保険専門職業従事者 | 約1,134.6万円 | — |
| 4位 | 大学教授(高専含む) | 約1,082.6万円 | 161時間 |
| 5位 | 歯科医師 | 約1,062.7万円 | 161時間 |
| 6位 | 法務従事者 | 約981.1万円 | — |
| 7位 | 管理的職業従事者 | 約966.8万円 | — |
| 8位 | システムコンサルタント・設計者 | 約889.0万円 | 173時間 |
| 9位 | 大学准教授(高専含む) | 約876.4万円 | — |
| 10位 | 公認会計士・税理士 | 約810.8万円 | 150時間 |
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、職業情報提供サイト「job tag」。年収は月例給与の12か月分と年間賞与などを合算した概算です。月間労働時間の「—」は、今回の比較で対応する参考値を掲載していないことを示します。
年収だけでなく、1時間当たりの賃金にも目を向けると、仕事の見え方が変わります。「job tag」に掲載された一般労働者の1時間当たり賃金は、航空機操縦士が約8,717円、医師が約7,120円、大学・短期大学教員が約5,569円、公認会計士・税理士の職業分類に対応する値が約4,304円です。システムコンサルタント・設計者に対応する関連職業の参考値は約4,026円です。これらは賞与や時間外労働に関する統計上の計算を含むため、実際の勤務先で受け取る時給とは異なります。
ここで注意したいのは、月間労働時間の数字だけでは、残業や休日勤務、勤務時間外の準備などを含む実態を完全には把握できないことです。医師の当直や緊急対応、航空機操縦士の勤務スケジュール、大学教員の研究・学生指導、ITコンサルタントのプロジェクト繁忙期など、職種特有の負担もあります。
平均年収が高い職種ほど、全員が同じ金額を受け取っているわけではありません。企業規模、経験年数、役職、雇用形態、専門領域によって差が生じます。ランキングは職業を絞り込むための出発点として使い、求人票や実際の労働条件で確認することが欠かせません。
【高収入職に必要な資格・経験】学歴や免許が収入を左右する理由
高収入の仕事を選ぶときは、現在の平均年収だけでなく、そこに到達するまでの時間と費用を考える必要があります。資格が必須の職業もあれば、資格より実務経験や成果が評価される職業もあります。
資格や長期の専門教育が必要な仕事医師は医学課程の修了と医師国家試験への合格が必要です。航空機操縦士も、目指す業務に応じた操縦士資格や訓練、身体的な適性などが大切です。公認会計士には国家試験への合格など、税理士には税理士資格の取得など、それぞれの専門職に応じた要件があります。
こうした職業は、参入するまでに時間や学習費用がかかる一方、専門知識が業務の中核を占めます。資格を取れば必ず高収入になるわけではありませんが、資格がなければ担当できない業務や応募できない求人があるため、キャリアの選択肢を広げる要素になります。
実務経験や専門スキルが収入につながる仕事システムコンサルタント・設計者の場合、職種そのものに一律で必須となる国家資格があるわけではありません。ITの基礎知識に加えて、システム開発、要件定義、プロジェクト管理、業務改善、顧客との調整などの能力が評価されます。
未経験からIT分野に入る場合、最初から高年収のコンサルタント職に就くより、開発・運用などの実務を経験し、設計や上流工程へと担当範囲を広げるルートが現実的です。資格取得を目指す場合も、応募したい求人で評価される資格かどうかを確認すると、学習時間を有効に使えます。
大学教授は専門性に加えて研究実績が重要大学教授は、単に大学院を修了すれば就ける仕事ではありません。研究成果、論文、教育経験、専門分野での評価、大学の採用方針などが関係します。教授の平均年収が高いからといって、大学院への進学だけで将来の収入が約束されるわけではありません。
高収入を目的に進路を選ぶなら、資格取得までの年数、資格取得後の就職先、初期の給与、経験を積んだ後の昇給余地を一緒に比較しましょう。最終的な年収だけでなく、そこに到達するまでの投資も仕事選びの重要な判断材料です。
【未経験でも給料が高い仕事】学歴不問・資格なしから収入を伸ばす方法
「未経験でも給料が高い仕事」「学歴不問で高収入の仕事」「資格なしで稼げる仕事」を探す人にとって、医師やパイロットなどのランキング上位職は、すぐに転職できる選択肢とは限りません。資格取得や専門教育に長い時間が必要だからです。
一方、入職時点で特定の国家資格が必須ではなく、経験や成果を積むことで収入アップを目指せる仕事もあります。代表例として、法人営業、IT関連職、施工管理や建設分野の技能職、物流関連職などが挙げられます。ただし、これらの職業すべてが高収入というわけではなく、勤務先や担当業務による差が大きい点に注意が必要です。
法人営業:成果や担当顧客によって収入を伸ばす法人営業は、企業向けに商品やサービスを提案し、契約や売上につなげる仕事です。職種によっては入社時点で専門資格が必須ではなく、業界知識、提案力、交渉力、顧客との関係構築力を身につけながらキャリアを築けます。
成果に応じたインセンティブが支給される企業では、高い収入を目指せる場合があります。ただし、固定給と変動給の割合、営業目標、評価基準、未達時の扱いを確認しなければ、求人票の想定年収と実際の収入が大きく異なることもあります。
IT関連職:未経験から専門性を積み上げるIT分野は、学歴や資格だけでなく、実務経験、技術力、担当工程などが収入に影響する分野です。未経験者向けの求人からスタートし、プログラミング、システム運用、クラウド、セキュリティ、設計、プロジェクト管理などの専門性を高めていく道があります。
特に、要件定義や設計などの上流工程を担当できる人材は、企業の業務課題を理解し、技術的な解決策を提案する能力も求められます。こうした能力が身につけば、システムコンサルタントやプロジェクトマネージャーなど、より高い報酬を狙える職種へのキャリアアップも検討できます。
建設・物流関連職:技能や担当業務を確認する建設や物流の仕事では、実務経験や技能、担当する作業、勤務時間などによって収入が変わります。資格が必須でない補助業務から始められる場合もありますが、運転業務や特定の作業には免許・資格が必要です。
夜勤、時間外勤務、休日出勤、各種手当によって給与が高く見える求人もあるため、基本給と手当を分けて確認しましょう。月給の数字だけで判断せず、年間休日、残業時間、勤務シフト、安全管理、資格取得支援の有無も比較することが大切です。
求人票で確認したい5つのポイント- 基本給と固定残業代が明確に分かれているか。
- 記載された年収が実績なのか、モデル年収なのか。
- 賞与やインセンティブの支給条件が明示されているか。
- 未経験者の研修期間や研修中の給与が分かるか。
- 昇給条件や、経験を積んだ後に目指せる職位が明確か。
学歴不問や資格不要という条件は、応募のハードルが比較的低いことを示す場合があります。しかし、採用後の給与が高いことや、短期間で年収1,000万円に到達できることを意味するわけではありません。入職しやすさと収入の伸びやすさを分けて考えることが重要です。
【プロの結論】給料が高い仕事を選ぶための判断基準
高収入を実現するには、平均年収の順位だけで進路を決めるのではなく、自分がどのような方法で収入を伸ばせるのかを具体的に考える必要があります。年収が高い職種でも、資格取得までに長い期間が必要な場合や、経験を積むまで収入が伸びにくい場合があるためです。
判断基準1:目標年収から逆算する目標が年収600万円なのか、800万円なのか、1,000万円以上なのかによって、選ぶべき職種やキャリアは変わります。まず希望する年収を決め、現在の経験や資格で応募できる求人と、数年の経験を積んだ後に目指せる求人を比較しましょう。
判断基準2:収入を得るまでのコストを確認する資格が必要な職業では、学費、受験費用、勉強時間、資格取得中の収入なども考慮する必要があります。資格取得に時間をかける道と、働きながら専門性を伸ばす道では、短期的な収入と将来的な収入のバランスが異なります。
判断基準3:年収と労働時間をセットで見る同じ年収でも、残業や休日勤務が多い仕事と、比較的労働時間を管理しやすい仕事では、生活への影響が異なります。公的統計の労働時間は参考になりますが、応募先の求人票や面接では、実際の残業時間、休日、夜勤、当直、繁忙期の働き方を確認してください。
判断基準4:自分の強みが評価される職種を選ぶ専門知識を深めることが得意な人は、医療、会計、IT、研究などの専門職を検討できます。人との交渉や提案が得意な人は営業職、現場で技術を身につけたい人は建設や設備関連職などが候補になります。適性と市場で評価される能力が重なる仕事ほど、長期的に収入を伸ばしやすくなります。
高収入職を比較する際は、「平均年収」「必要な資格・経験」「労働時間」「求人の実態」「将来の昇給余地」の5項目を確認するのがおすすめです。年収の高さだけでなく、継続して働ける条件がそろっているかを見極めましょう。
【給料高い仕事】に関するよくある質問(FAQ)
Q1:2026年最新の給料が高い仕事ランキングで1位なのは何ですか?
A1:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を基にした職種別の年収換算では、航空機操縦士が約1,631.8万円で1位です。2位は医師の約1,512.3万円です。いずれも職種全体の平均値であり、個人の年収を保証する数字ではありません。
Q2:資格なし・未経験でも年収1,000万円を目指せますか?
A2:目指せる可能性はありますが、未経験の段階から年収1,000万円を得られる仕事は限られます。法人営業、IT関連職などでは、成果や専門性、実務経験、役職によって高収入を目指せる場合があります。求人の基本給、成果給、昇給条件を確認し、収入が伸びるまでの道筋を見極めましょう。
Q3:給料が高い仕事は、労働時間も長いのでしょうか?
A3:必ずしもそうではありません。航空機操縦士や大学教授など、年収が高く、厚生労働省の職業情報提供サイトで比較的短い月間所定内労働時間が掲載されている職種もあります。ただし、所定内労働時間だけでは残業や当直などを含む実態を把握できないため、勤務先ごとの条件も確認する必要があります。
2026年最新の職種別データでは、航空機操縦士、医師、大学教授、歯科医師などが高年収職の上位に入りました。一方、公認会計士・税理士やシステムコンサルタント・設計者など、専門知識や実務経験を積み上げることで高収入を目指せる仕事もあります。
年収1,000万円以上を目指すなら、現在の平均年収だけでなく、資格取得に必要な期間、実務経験、労働時間、勤務先による給与の違いを確認することが欠かせません。未経験や学歴不問の仕事を探している場合も、入職時の給与と将来の収入を分けて比較が必要です。
最初に目標年収を設定し、自分の経験や適性に合った職種を絞り込み、求人票と公的統計の両方を照らし合わせてみてください。収入だけでなく、働き続けられる条件も含めて選ぶことが、納得できるキャリアへの近道です。